2015年9月2日水曜日

戦後賠償とODAのアレコレ その2





タイトル通り、シリーズ2回目です。今回もちょっと
長文です。



ちなみに1回目は↓
戦後賠償とODAのアレコレ その1



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アメリカと連合国から、思わぬ形で免責されようとした
日本。



日本:「いや~よかったぁ。どんだけ賠償金を払わないと
    いけないかとビビッてたけど、亜米利加さんがうまく
    取り計らってくれたよ~なんたって、役務・生産物
    供与方式だっていうんだから。」



役務・生産物供与方式、要するに現物支給ってことです。

日本のカネで、あくまでも日本の支払える範囲内で、
相手国の要請に応じて機械やインフラなどを提供する。

その機械の設置や建設工事なども、日本人技術者が
相手国に出向くのです。



   日本:「これって、賠償が終わった暁には、相手国の
       シェアをそのままもらえちゃうんじゃね?だってさ、
       その時にはうちらの名前やブランドがきっと
       相手国で知れ渡ってるからさ。ラッキー!」




と、当時の日本の産業界が色めきたったか
どうかは知りませんが、そういった期待があった
ことは十分に推測できます。



金銭の賠償を獲得したい東南アジアの国々は
当然不満です。



東南アジア:「おいおい、あんた、本当にお詫び
        する気あるの?役務・生産物供与って
        要は俺たちの持ってる資源とマーケットを
        確保したいだけなんだろ?」

        「ねえ亜米利加さん、そんな提案されちゃ
        困るんだよね・・・」


  アメリカ:「まあまあまあ、そうカタイこと言わずに。
        ココはひとつ、俺たちの顔を立ててくれない
        かなぁ?ほら、日本だってちゃんと賠償するって、
        言ってるでしょ?ねぇ、そうでしょ、日本さん。」


    日本:「もももももちろんしっかり賠償しますっ!!
        ごめんなさいっm(__)m」



こうして、アメリカにうまいこと丸め込まれた(?)
東南アジア諸国。



アメリカが編み出した賠償案は、日本の生産力と
経済力の復興に寄与し、アジアの国々の賠償要求を
ある程度満たし、そしてアメリカの対日援助負担を
減らすという、いわば一石三鳥を狙ったものでした。



日本は、アメリカの元で急速な経済復興を
遂げましたが、それは同時にアメリカのアジア
戦略に組み込まれていく過程でもありました。



今でも様々な議論がある日本の対米協調
(従属?)路線は、戦後の賠償から既に
始まっているといえるでしょう。



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過去のシリーズ記事は下記からどうぞ。

戦後賠償とODAのアレコレ その1





*このシリーズの記事は、以下の2つの書籍の
 内容を参考にしています


 徹底検証 ニッポンのODA  村井吉敬編著
 日本人の暮らしのためだったODA 福家洋介・藤林泰編著


 






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