タイトル通り、シリーズ2回目です。今回もちょっと
長文です。
ちなみに1回目は↓
戦後賠償とODAのアレコレ その1
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アメリカと連合国から、思わぬ形で免責されようとした
日本。
日本:「いや~よかったぁ。どんだけ賠償金を払わないと
いけないかとビビッてたけど、亜米利加さんがうまく
取り計らってくれたよ~なんたって、役務・生産物
供与方式だっていうんだから。」
役務・生産物供与方式、要するに現物支給ってことです。
日本のカネで、あくまでも日本の支払える範囲内で、
相手国の要請に応じて機械やインフラなどを提供する。
その機械の設置や建設工事なども、日本人技術者が
相手国に出向くのです。
日本:「これって、賠償が終わった暁には、相手国の
シェアをそのままもらえちゃうんじゃね?だってさ、
その時にはうちらの名前やブランドがきっと
相手国で知れ渡ってるからさ。ラッキー!」
と、当時の日本の産業界が色めきたったか
どうかは知りませんが、そういった期待があった
ことは十分に推測できます。
金銭の賠償を獲得したい東南アジアの国々は
当然不満です。
東南アジア:「おいおい、あんた、本当にお詫び
する気あるの?役務・生産物供与って
要は俺たちの持ってる資源とマーケットを
確保したいだけなんだろ?」
「ねえ亜米利加さん、そんな提案されちゃ
困るんだよね・・・」
アメリカ:「まあまあまあ、そうカタイこと言わずに。
ココはひとつ、俺たちの顔を立ててくれない
かなぁ?ほら、日本だってちゃんと賠償するって、
言ってるでしょ?ねぇ、そうでしょ、日本さん。」
日本:「もももももちろんしっかり賠償しますっ!!
ごめんなさいっm(__)m」
こうして、アメリカにうまいこと丸め込まれた(?)
東南アジア諸国。
アメリカが編み出した賠償案は、日本の生産力と
経済力の復興に寄与し、アジアの国々の賠償要求を
ある程度満たし、そしてアメリカの対日援助負担を
減らすという、いわば一石三鳥を狙ったものでした。
日本は、アメリカの元で急速な経済復興を
遂げましたが、それは同時にアメリカのアジア
戦略に組み込まれていく過程でもありました。
今でも様々な議論がある日本の対米協調
(従属?)路線は、戦後の賠償から既に
始まっているといえるでしょう。
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過去のシリーズ記事は下記からどうぞ。
戦後賠償とODAのアレコレ その1
*このシリーズの記事は、以下の2つの書籍の
内容を参考にしています
徹底検証 ニッポンのODA 村井吉敬編著
日本人の暮らしのためだったODA 福家洋介・藤林泰編著
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